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【CIL】『文化芸術経営のイノベーション』 元文化庁長官 近藤誠一氏による基調講演を実施

更新日:2022年2月1日

「文化を経済に合わせるのではなく、経済を文化に合わせる工夫を。」文化芸術経営のリーダーを支援するCultural Innovation Leadership(CIL)が、7カ国の採択者に向けて、元文化庁長官 近藤誠一氏による基調講演をオンラインで開催。


YHIAISM株式会社(東京都港区、CEO 泉志谷忠和)は、2021年6月15日、主催する文化芸術経営のリーダーシッププログラムであるCultural Innovation Leadership(CIL)にて、元文化庁長官の近藤誠一氏をお招きして、基調講演『文化芸術経営のイノベーションを目指して~大局観と座標軸をもとう~』をオンラインで開催しました。


本プログラムは、個人、企業、ユースの3種の採択形式を有する、文化芸術経営のリーダーを支援する、日本発の国際プログラムです。あらゆる文化芸術領域を対象に、思想や、文化芸術のための経済・経営を牽引するリーダーシップを育み、文化芸術経営のイノベーション創出を目的としています。 全文公開(2021年9月22日)



『文化芸術が自然なかたちで経済の中に取り込まれるような経済経営を。』

文化庁長官や外交官としてのご経験から「文化芸術と経済、それぞれが大事な人間の活動分野。本質はどこにあるのか、どこは変えてもいいし、どこは変えてはいけないのかを考える必要がある。」「文化を経済に合わせるのではなく、経済を文化に合わせる。文化の活動方式がちゃんとビジネスになるような経済の仕組みを考えることが大切です。非物質的な、定性的な価値の取引ができるような工夫を考えていく必要があります。」と、7カ国から集まったCIL採択者に向けご講演されました。


『文化は経済価値ではない。文化は個人や社会の質を高めることが価値。』


文化芸術経営を行うにあたり「文化は経済価値ではなく、個人や社会の質を高めることを価値とする。」「経済では常識になっていることに引きずられてはならない。」と注意喚起した上で、「文化芸術活動が経営判断の対象になりやすいような工夫」「文化芸術の理解推進による需要喚起」「文化の質を守りながら顧客と繋ぐプロデューサー人材」「文化芸術をはじめとする非認知能力の教育事業」「美術工芸品のシェアリングエコノミー活性化」が重要であるとご説明されました。


『地球、自然、人間、文明の関係の歴史を見る大局観と座標軸を持つことが大切。』


138億年前の宇宙誕生、ビッグバンからの歴史、生態系や動的平衡、細胞の仕組みであるオートファジー(細胞の自食作用)や人間の進化を切り口に、地球・自然・人間のあり方を学問横断的に考察されました。同時に、人間の文明、経済や科学技術が、地球や自然、人間に与えている負の影響を捉え直すことで、文化芸術にある課題を多角的に分析し、その解決に向けた道筋を示されました。


講演を聴いた参加者からは下記のような感想がありました。


『文化芸術の経営とは何かを考える時に経済からの側面だけで考えていた。文化芸術を担うのは人間であるから、人間とは何かを、歴史や自然の成り立ち、生物学、人文知を基盤にしてご説明を頂き、その解をつかめたように思った。実践で活かしていきたい。』


『言語化が難しい、文化芸術とは何かということや、日本の文化の特徴が自然との関係性にあることが客観視出来、活動の中で壁に当たっていたことが明らかになりました。』


『文化芸術が理性と本能との橋渡しをうまく行うことで、人間の欲望にブレーキをかけて文明を正しくマネジメントできるようになるということが大きなコンセプトであるように理解をしました。大きな発見であると思っています。』


近藤誠一氏 プロフィール

1946年神奈川県生まれ。東京大学教養学科卒、1972年外務省入省。 在米国日本大使館公使、OECD事務次長、外務省広報文化交流部長などを経て、ユネスコ大使、駐デンマーク大使、 文化庁長官を務め、現在は近藤文化・外交研究所代表、外務省参与。一般社団法人TAKUMI-Art du Japon 代表理事。 2013年の富士山の世界文化遺産登録に力を注いだ。 フランス レジオンドヌールシュバリエ章受章(2006年)、平成28年度瑞宝章重光章受章。 平成27年度日本アカデミア賞(国際部門)受賞、平成29年度情報文化賞国際芸術賞受賞。


基調講演 『文化芸術経営のイノベーションを目指して~大局観と座標軸をもとう~』

日時:2021年6月15日(火)19:00-21:00 CILプログラム内 場所:オンライン


Cultural Innovation Leadership(CIL)について

公式サイト:https://cil.tokyo


あらゆる文化芸術領域を対象に、思想や、文化芸術のための経済・経営を牽引するリーダーシップを育み、文化芸術経営のイノベーション創出を目的とし、個人、企業、ユースの3種の採択形式を有する、文化芸術経営のリーダーを支援する、日本発の国際プログラムです。2021年度は7カ国より採択を行いました。


顧問:近藤誠一氏(元文化庁長官)

協賛:日本マイクロソフト株式会社

主催:YHIAISM株式会社 株式会社Saola


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